新潟県内でインフル急増、10月患者は前年の約11倍

県内の注意報続く

新潟県内でインフルエンザの患者が急増している。新潟放送によると、県内では10月29日現在も流行注意報が続いている。県が公表した1医療機関当たりの患者数は、10月25日までの1週間で11・40人となり、今シーズンで最も多い水準に達した。例年は冬に広がるとの見方が一般的だが、今季は夏の終わりから感染の動きが目立っている。

新潟市中央区の岡田内科医院では、10月に入りワクチン接種を受ける人が相次いでいる。同院の岡田潔院長は、今年の患者増加について、例年と比べて「圧倒的」と表現した。岡田院長によると、新潟県では8月から流行期に入り、9月の患者数は全国でワースト2だったという。早い時期から感染が広がったことで、医療機関や学校など、冬の流行を前提に備えていた現場にも対応の前倒しが求められている。

「もう圧倒的ですね。いつもはインフルエンザっていうのは冬にはやるっていうのが常識じゃないですか」

新潟放送によると、新潟市急患診療センターで10月にインフルエンザと診断された人は、これまでに529人に上った。2025年の同じ時期は47人で、単純比較では約11倍となる。診療センターの数字は、発熱などの症状で急患を受診した人を対象とするもので、県内全体の患者数を示すものではないが、今季の感染拡大の速さを示す一つの指標となっている。

学校現場でも広がり

感染の影響は学校にも及んでいる。新潟放送によると、現在、県内18の小中高校で学級閉鎖が行われている。児童や生徒の欠席が増えれば、授業や学校行事の運営に影響するほか、家庭内での感染につながる可能性もある。学校での集団生活が続く中、発熱やせきなどの症状がある場合に無理をして登校しないことや、周囲への感染を広げない対応が重要になる。

接種と基本対策を呼びかけ

新潟市は、インフルエンザのワクチン接種を前倒しして始めている。新潟放送によると、岡田院長はワクチンについて予防に有効だと説明している。接種を受けた人からは「ワクチンは打っておいた方が安心かなって」との声が聞かれた。ワクチンの有効期間は約5カ月とされ、大人も希望すれば1シーズンに2回接種できるという。ただし、接種の可否や回数は医療機関などへの確認が必要となる。

県内で感染が早く広がっている現状を踏まえ、岡田院長は今後の動きにも注意を促している。インフルエンザがいったん落ち着いた後、冬に新型コロナウイルスが流行し、その後、2027年春先にインフルエンザが再び広がる可能性があるとの見通しを示した。これは現時点での医師の指摘であり、今後の感染状況を示す確定的な予測ではない。

新潟放送は、感染予防の基本として手洗いや換気の徹底を呼びかけている。今回の流行は、季節性の感染症への備えを冬本番だけに限ることが難しくなっていることを示している。住民には、発熱などの症状がある場合の外出や登校を控えること、受診やワクチン接種について医療機関に相談することが求められる。

• 県内のインフルエンザ注意報は10月29日現在も継続している。
• 新潟市急患診療センターの10月診断者数は529人で、前年同期の約11倍となった。
• 手洗い、換気、ワクチン接種など、早めの感染対策が呼びかけられている。