京都の修学旅行生減少、混雑と費用高騰が映す受け入れの課題

京都市や学校現場では、長年続いてきた修学旅行の定番地としての京都の位置付けが揺らいでいる。公益財団法人日本修学旅行協会の最新調査によると、中学校の国内修学旅行で京都を訪れた割合は25・2％で、奈良や東京を上回り、なお首位にある。一方、京都市の発表では、京都市が受け入れた修学旅行生は2023年の81万人から2024年に75万人、2025年には67万人へと減少した。観光客の集中で移動や宿泊の負担が増すなか、学校や旅行会社が、限られた予算と日程で学習効果を確保できる行き先を選び直しているためである。

訪問割合は首位、受け入れ人数は減少

数字の間には、京都の存在感が消えたという単純な構図では捉えにくい変化が表れている。行き先として京都を選ぶ中学校の比率は依然高いものの、実際に京都を訪れる生徒の人数は減っている。日本修学旅行協会の調査では、奈良は20・1％、東京は9・9％だった。京都市にとっては、修学旅行という将来の来訪者や文化の受け手と接する機会が細る一方、学校側にとっては、京都で何をどのように学ぶのかを改めて組み立てる局面となっている。

背景には、訪日外国人観光客の増加に伴う混雑がある。京都市の発表では、2025年の市内の外国人観光客数は1268万人で、過去最高となった。清水寺などの観光地や市街地に人が集中することで、修学旅行の班別行動にも影響が及んでいる。さらに、日本修学旅行協会の調査では、中学校の修学旅行費用は2019年度の6万4683円から、2024年度には7万3805円となった。上昇幅は約9100円で、宿泊費や交通費の増加が、公立中学校などの予算を圧迫しているという。

満員の交通、班別行動に影響

負担は費用だけにとどまらない。旅行代理店関係者によると、市営バスが満員で乗車できず、予定していた便を見送る事例が相次いでいる。分単位で移動を組む班別行動では、ひとつの遅れが見学や食事など後の予定に波及しやすい。関係者は学校や旅行会社の状況について、次のように説明している。

「これ以上、対応しきれない」

この言葉は、京都の文化資産を訪ねる価値と、現地で安全かつ確実に行動することの両立が難しくなっている現場の認識を示す。インターネット上では、子どもの時期に古都を訪れる意義を重視する声がある一方、交通混雑によって予定通りに動けないとして、京都を避けるべきだとの意見も出ている。観光地のにぎわいが地域経済を支える一方で、学びを目的とする訪問者には別の受け入れ方が必要になっている。

「何を学ぶか」軸に行き先を再編

学校や教育委員会の一部では、従来の定番ルートから、教育テーマを先に定める行き先選びへと軸を移している。九州では長崎の原爆資料館や被爆体験講話を通じた平和学習、熊本では震災跡地を巡る防災・生命の学習が取り入れられている。四国ではうどん作りやカツオのたたきなどの食文化体験、北陸や東北では地域固有の伝統工芸や歴史に触れる文化学習、神戸などでは企業訪問を組み込む例があるという。

• 平和や防災を考える現地学習
• 食文化や伝統工芸に触れる体験学習
• 企業訪問を通じたSDGsや先進技術の学習

いずれも、生徒が観光名所を一方的に見て回るだけでなく、地域の歴史や産業、災害の記憶を手掛かりに考える構成である。京都が今後も修学旅行先として選ばれるには、社寺や景観の魅力を示すだけでなく、混雑を避けながら文化や伝統産業を深く学べる行程を、学校側が具体的に描けるかが問われる。

京都市も対応を進めている。市は修学旅行向けの情報サイトで混雑回避を意識したモデルコースを示し、文化や伝統産業の体験プログラムへの支援策を打ち出している。修学旅行生の減少を単なる観光客数の問題とせず、京都の文化を次世代にどう伝えるかという教育と政策の課題として捉え直す取り組みである。学校の負担を軽減し、生徒が京都で得た学びを持ち帰れる受け入れ方を整えられるか。観光の回復と混雑対策を両立させる京都の試みが、今後の修学旅行の行き先選びを左右することになる。